持続可能な未来を目指す
持続可能な未来を目指す
ZEH‐M（ゼッチ・マンション）。
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ZEH-M（ゼッチ・マンション）とは、
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス・マンション」の略。
本物件では、設計段階にて
ZEH-M Orientedの認定を取得。
断熱性能や省エネ性能を向上させることで、
マンション全体での
一次エネルギー消費量を20%以上減らす
「ZEH水準」を超えて、本マンションは23%削減を実現。
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高い断熱性や高効率の設備など
先進の省エネ性能により
熱を逃さず、冷暖房の効果も高める
ZEH-M Oriented。
エネルギーの消費を抑え、夏は涼しく、冬は暖かく。
健康・家計・環境など、
様々なメリットが期待されています。
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1年を通じて外気の影響を受けにくく、
湿度ムラのない、
快適な住空間を実現。
住戸内の熱逃げを防ぐために、断熱材の厚みを増すことで、
空調などの効率が向上し、省エネ性能が向上します。
「Low-E複層ガラス」は、2枚のガラス板の間に乾燥した空気を
封入し、さらに特殊な金属膜（Low-E膜）を施したもので、夏は
日射熱を緩和し、冬は室内を保温します。
高い断熱性能により、部屋間の温度差が縮小し、
どの住空間でも快適な温度を維持。
断熱性が向上することで
外気温度の変化の影響を受けにくくなり、
部屋間や廊下との温度差も小さくなります。
部屋間の移動に伴う体への負担が低減し、
ストレスフリーな暮らしを実現します。
住空間の温度差を小さくすることで
断熱性能が向上し、
ヒートショックのリスクが軽減されます。
急な
温度変化
血圧の急激な
上昇・下降
断熱化し、温度差を小さくすることで、
ヒートショックのリスクを軽くすることに
つながります。
※出典：経済産業省ホームページ
高い断熱性能を備えた
暖かい住まいは、
様々な健康への
プラス効果が期待されます。
疾病・介護予防に
効果
健康寿命を
4歳延伸
健康診断の数値を
改善
身体の痛みを
低減
冷えを緩和、
夜間頻尿も減少
睡眠の質が
向上
高血圧・動脈硬化
などのリスク軽減
医療・介護費を
軽減
部屋間の温度差を
低減
身体活動が
有意に増加
※出典：国土交通省ホームページ
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冷暖房や給湯器等の効率を高め、
エコロジーに配慮された設備を採用。
給気口から外の新鮮な空気を取り入れることで、窓を閉めたまま
換気が可能に。浴室・洗面室・トイレの各換気口から汚れた空気を排出し、空気の循環で住戸内を快適に保ちます。
人を感知すると照明が点灯し、一定時間経過後に自動的に
消灯する人感センサー付き照明。電力の無駄を抑えつつ
節電に貢献し、LED採用で長寿命な点も魅力です。
水やお湯を使うシーンが多いキッチンの
水栓は、お湯の量を減らし、省エネ効果も期待できる節湯タイプを採用。
水のみを使用したい時などの給湯器の不要な起動を抑制。お湯の使用量を減らし、湯水を適切に使えます。
浴室のシャワーは手元のボタンで止水できるワンタッチ機能付きで、簡単に節水効果を高めます。
優れた断熱性により、
空調のエネルギー消費を最小限に抑え、
効率的な設備でエネルギーを
無駄なく活用することで、光熱費を節約。
※1：当該物件の年間光熱費は、国が定める基準（建築物エネルギー消費性能基準〈平成28年省エネルギー基準〉）に基づき、各設備の消費エネルギーを算出し、燃料単価を乗じて算出しました。そのため、本資料の年間光熱費は実際の年間光熱費を保証するものではありません。光熱費の数値は各住戸により異なります。
ZEH-Mの認定を受けている
「ブランシエラ大浦サンリヤン」は、
住宅ローンの最大控除額が大きくなります。
ZEH-Mの認定を受けると、通常の住宅よりも
住宅ローンの最大控除額が拡大され、
他にも様々な優遇措置が享受できます。
さらに、提携銀行によっては
低金利でのローン組みが可能な場合もあります。
※住宅ローン控除を受けるには、所得や床面積などの要件がございます。
※オプション対応工事による設計変更を住戸で行った場合、住棟全体に影響する場合がございます。その際は、各優遇措置が受けられなくなります。予めご了承ください。
※詳しくは係員にお問い合わせください。
ZEH-M Oriented取得の
「ブランシエラ大浦サンリヤン」は
ZEH水準省エネ住宅の基準も
満たしていますので、
住宅ローン控除が大きくなります。
※1：居住開始時期／2025年1月1日〜2025年12月31日、対象税／所得税（所得税から控除しきれない場合は住民税から控除）
※2：控除対象となる住宅ローン等の年末残高は、住宅の取得価格が限度になります。
※3：控除期間の最終年末のローン残高が、「控除対象となる住宅ローンの年末残高限度額」よりも多い場合。
※4：一般の新築住宅のうち、令和5年12月31日までの建築確認を受けたもの、または令和6年6月30日までに建築されたものは、借入限度額を2,000万円として10年間の控除が受けられます。
ただし、特例居住用家屋に該当する場合は、令和5年12月31日までに建築確認を受けたものが対象となります。
※詳細は税務署等にご確認ください。
※1：居住開始時期／2025年1月1日〜2025年12月31日、対象税／所得税（所得税から控除しきれない場合は住民税から控除）
※2：控除対象となる住宅ローン等の年末残高は、住宅の取得価格が限度になります。
※3：控除期間の最終年末のローン残高が、「控除対象となる住宅ローンの年末残高限度額」よりも多い場合。
※4：一般の新築住宅のうち、令和5年12月31日までの建築確認を受けたもの、または令和6年6月30日までに建築されたものは、借入限度額を2,000万円として10年間の控除が受けられます。ただし、特例居住用家屋に該当する場合は、令和5年12月31日までに建築確認を受けたものが対象となります。
※詳細は税務署等にご確認ください。
［フラット35S（ZEH）］を利用した場合の住宅ローン借入金利が
引き下げとなります。
【フラット35】S（ZEH）とは、
ZEH水準の住宅を取得する場合に
【フラット35】の借入金利を
一定期間引き下げる制度です。
ZEH-M Orientedに認定されると
当初5年間の金利が0.75％引き下げられます。
さらに、ご家族構成によって
ポイントが加算されます。
NEW【フラット35】子育てプラス
子どもの人数等
（若年夫婦世帯※1または子ども※2の人数）に
応じて金利が引き下げられます。
お子さまの人数や住宅の性能等に応じて、
金利引き下げポイントが加算されます。
1ポイント＝5年間年0.25％の引き下げとなります。
※1：借入申込時に夫婦（同姓パートナーを含む）であり、借入申込年度の4月1日において夫婦のいずれかが40歳未満である世帯をいいます。
※2：借入申込年度の4月1日において18歳未満である子（胎児および孫を含む。ただし、孫にあたってはお客さまとの同居が必要です）をいいます。
※上記の【フラット35】子育てプラスおよび新しいポイント制度は、2024年2月13日以降の資金受取分から適用となります。
※詳しくは【フラット35】ホームページ「子育て世帯を応援する【フラット35】子育てプラス2024年2月13日スタート！！〜令和5年度補正予算における制度拡充〜」をご参照ください。また、制度に関しては将来変更となる可能性があります。
※【フラット35】S（ZEH）、子育てプラスには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付を終了させていただきます。
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高効率設備で消費エネルギーを抑制、
環境にもやさしい仕様です。
排気熱・潜熱回収システムで給湯熱効率がアップするエコジョーズによる省エネ効果で光熱費も抑えることができ、同時にCO2の削減にも貢献しています。
住戸内および共用部にはLED照明を採用。約40,000時間の寿命を持ち、従来の一般電球に比べて約1/7～1/8の消費電力で、省エネに貢献します。
断熱材をフタと防水パンに使用することで高い保温性が実現。お湯が冷めにくいことで、追い焚き回数が減り、経済的で環境にも優しい保温浴槽を採用しています。
2030年までに、
ゼッチマンションが住宅のスタンダードとなる。
日本は、2050年までに温室効果ガスの排出を
80％削減する目標を掲げ、
2030年までに2013年度比で46％の削減を目指します。
政府は「ゼッチマンション」の普及を本格化させ、
今後はCO2などの温室効果ガス排出を抑える住宅が
一般的となるよう取り組んでいます。
日本政府は、CO2排出を減少させるため、
ZEHの普及に向けた取り組みを本格化。
中長期エネルギー需要見通しに基づき、
経済産業省資源エネルギー庁は
2030年までに
新築住宅の平均で
ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）を実現する
政策目標を掲げ、
これに伴い集合住宅における
ZEHの定義を明確にしました。
さらに、ZEH-Mの普及を促進するための
ロードマップも策定されました。
※出典：経済産業省「第5次エネルギー基本計画」（2018年）
「BELS」とは、国土交通省による「建築物の
省エネ性能表示のガイドライン」に基づき、
第三者が認定する制度です。
一次エネルギー消費量と外皮断熱性をもとに
評価され、
5段階の星マークで表示。
本物件、最高となる5つ星の評価を取得しています。
※本表示は「住棟全体」の評価であり、「各住戸」の性能を担保するものではありません。
※1：表示の一次エネルギー消費量は、☆☆に対しての増減割合となります。※出典：日本ERI株式会社「建築物省エネルギー性能表示制度のご案内」
2022年度以降、グループで開発する
全ての分譲マンション・自社保有賃貸マンションを
「ZEH-M Oriented」基準を満たしたものとする
長谷工不動産と、
さらなる持続可能な社会の実現と
家庭のエネルギー収支ゼロを目指し、
「ZEH-M Oriented」基準の普及に取り組む西日本鉄道。
2社が手を携え、CO2排出量削減に寄与しながら、
快適で心地いい住まいを提供します。
