その住まい選びで、
地球の未来を変えられるとしたら、
あなたは、何を選択しますか？
一歩先ゆく住まいの選択。
私たちの答えは、「ZEH-M（ゼッチ・マンション）」。
ZEH‐M（ゼッチ・マンション）」。
これまでも環境負荷を低減する施設・設備の導入を進めてきた長谷工グループでは、気候変動対応方針「HASEKO ZERO‐Emission」を制定。2022年度以降に長谷工グループで開発する全ての分譲マンション・自社保有賃貸マンションを「ZEH-M Oriented」基準を満たしたものとすることで、CO2排出量削減に寄与しながら、快適で心地いい住まいを提供します。
「ZEH-M Oriented」基準とは？
強化外皮基準（断熱性能）を満たし、省エネによる一次エネルギー消費量を基準値から20％以上削減（「ブランシエラ川崎大島」では26％削減）を実現したマンションのこと。
建築物省エネ法に基づく建築物省エネルギー性能表示制度「BELS（ベルス）」による第三者認証では、「ブランシエラ川崎大島」は最高ランクの☆5を取得しています。
住環境メリット
1年を通して快適な住空間
夏は涼しく冬は暖かい住空間を実現。住戸内の温度ムラを抑制してくれるため、リビングから寝室へ行くときなどでも暑さ・寒さを感じにくくなります。
ヒートショックリスクを低減
リビングから廊下に出たときなど、温度差の大きな空間を移動するときに起こりやすいヒートショックのリスクを低減することができます。
経済的メリット
光熱費を低減
高断熱性や高効率設備により、消費エネルギーを抑制することができるため、光熱費を削減することに繋がります。
ZEH水準省エネ住宅に認定されている「ブランシエラ川崎大島」なら、住宅ローン減税の適用範囲となる控除対象限度額が最大3,500万円までとなります。また、所得税の控除期間も13年間適用されるなど、様々な税制優遇を受けることができ、返済プランが立てやすくなります。
※2024年8月現在。2025年度以降の控除額については今後変更となる場合があります。
※1:「その他住宅」は、省エネ基準を満たさない住宅のことを指す。
※2:2023年末までに建築確認を受けた場合、控除対象限度額2,000万円（住宅ローン減税の税務署への申請時、確認済証の写しを提出し、2023年12月末までに建築確認を受けた住宅であることを証する必要があります。2024年６月末までに竣工済の住宅については、省エネ基準に適合しない場合にも特例の適用がある場合があります。）
※出典：国土交通省住宅局「住宅ローン減税省エネ要件化等についての説明会資料
住宅ローンの金利優遇幅が、ほかより大きいZEHマンション。【フラット35】S（ZEH）の適用により、フラット35の借入金利に比べて年0.75%もお得です。
※【フラット35】Sには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合、受付が終了となります。※適用を受けるためには、一定の条件を満たす必要があります。※2025年3月31までの申込受付分に適用。※詳しくは住宅金融支援機構HPを参照願います。https://www.flat35.com/loan/flat35s_zeh/index.html
【フラット３５】子育てプラスとは、子育て世帯または若年夫婦世帯に対して全国一律でこどもの人数等に応じて一定期間借入金利を引き下げる制度です。
【利用条件】子育て世帯 ： 借入申込時にこども（実子、養子、継子および孫をいい、胎児を含む。ただし、孫の場合はお客さまとの同居が必要。別居しているこどもの場合は、お客さまが親権を有していることが必要）を有しており、当該こどもの年齢が借入申込年度の4月1日において18歳未満である世帯であること。若年夫婦世帯 ： 借入申込時に夫婦（法律婚、同性パートナーおよび事実婚の関係。婚約状態の方は対象外）であり、夫婦のいずれかが借入申込年度の4月1日において40歳未満である世帯であること。こどもの人数や住宅の性能等に応じて金利引下げポイントが加算されます。1ポイントで５年間年▲0.25％の金利引下げとなります。金利引き下げ幅は年１％が上限です。※【フラット35】子育てプラスには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付を終了させていただきます。受付終了日は、終了する約3週間前までに【フラット35】サイトwww.flat35.comでお知らせします。※こどもの人数等に応じてポイントが加算されていく仕組みです。ポイント制度の詳細は ポイント早見表をご覧ください。※申込みご本人が自ら居住する住宅、セカンドハウスとして居住する住宅または申込みご本人のご親族が居住する住宅を建設・購入する場合が対象です。申込みご本人のご親族が居住する場合は、融資対象住宅に入居する方がこどもを有する場合または若年夫婦に該当し、かつ連帯債務者となる場合のみご利用いただけます。